個人を対象に研修を行うデメリット

成果の反映は個人のスキルに依存する

個人を対象に研修を行った場合、研修の成果が業務に反映されるかどうかは、個人の立場やスキルや影響力に大きく依存します。これはたとえば、会社の社長さんと、まったくの新卒の方が同じ研修に参加した場合の状況を想定してもらうと分かりやすいと思います。研修の成果が業務に反映されない、ということは研修を行った側の評価を下げることにもつながります。ちなみに、参加者の一定レベルの能力を参加基準として設けることはできますが、あまり参加者を絞りすぎると、今度は逆に参加者を集められなくなるというリスクが生じてしまいます。

このデメリットを少しでも軽減するためには、研修の募集期間をダラダラと長く設けないことです。誰でもいつでも行ける、という研修に優秀な人材は集まってきません。ある程度の制限を設けることでこのデメリットの解消につながるでしょう。

一方向の情報発信になりやすい

対面で研修を行うメリットのひとつとして、双方向のやりとりがあります。しかし、個人を対象に行う研修では、時間的な制約から、講師と参加者、参加者同士の双方向の情報伝達が行いにくく、講師からの一方的な情報発信になりがちです。講師からの質問を2,3人の人に聞く、というパターンもありますが、このやりとりは、講師のスキルによっても異なります。経験の浅い講師の場合、話すスピードや間の取り方、情報のやりとりに余裕がないため、特に一方的な情報発信となりやすくなります。

情報が一方的に発信されるため、その場で新たにアイデアが生まれて次の展開につながる、ということが少なく、予定された内容をそのまま聞くということになります。これは講師にとってもあまり望ましいことではありません。

このデメリットを解消するためには、講師のスキルアップしかありません。繰り返し間の取り方、話の振り方を学習していきましょう。